「プライベートブランド」食品を購入する前に

　車で旅に出て現地で様々な食品を入手し、自炊する場合、スーパーのチェーン店はかなり全国に広まっていることがあるので、つい入って安いものを買うという場合も多いと思います。現地での食費をできるだけ安く上げるという点で便利なのが、全国規模でチェーン展開をするスーパーの独自のブランドを付けて安く物品を販売する、いわゆる「プライベートブランド」だったのですが、この「プライベートブランド」には少なからず問題があるように最近になって思えてきました。

　スーパーの食品売り場を見ていると、一般的な企業の名の付いたものと比べて、スーパーなどの独自ブランドの付いたものは安価で売られています。これは、スーパーの側から大量に注文を出し作らせることで安く仕入れることができるということがあり、メーカーも消費者にもメリットがある方法だと思うのですが、問題となるのが一部の商品のラベル表記です。業者によっては製品を作ったメーカーや工場名が記されているものもありますが、多くのプライベートブランドのラベル表記は「販売者」としてプライベートブランドを展開しているスーパーの名前しか書かれていないものもあり、一体この食品が国内で作られているのか国外なのか、国内であったらどこのメーカーのどこの工場で作られたのかということが一切わからないものもあるのです。

　もしそこまでの情報をラベル表記してしまえば、同じ工場で作られたメーカーの製品とほとんど同じものであるということがわかってしまい、メーカーの名が付いている製品の売れゆきに影響が出るのではないかという配慮があるのかも知れません。製品自体に何も問題がなければいいのですが、もし作っている食品工場で事故があり、製品の回収騒動になった場合、マスコミなどでは作っている企業名や工場名は出すものの、その工場がどこのプライベートブランドの製品を作っていて、どこのものが危ないかというところまでは報道する時間の関係か、なかなか出してくれません。先日の冷凍食品の農薬混入事件についての報道の中で、農薬が入っているかも知れない製品の一覧は報道されて入るものの、特にテレビではプライベートブランドで作られた製品についてまで報道が追い付かないというのが実情でしょう。販売に関する一切の責任は販売者にあると言われればそれまでですが、いつも行くお店でなく、たまたま立ち寄ったところで購入した場合は、実際にその商品が回収対応になっているかどうかというのは自分から調べないとなかなかわかりません。消費する側としては、気に入っていつも買っているものについては、どのメーカーが作っているかぐらいは知っておきたいものです。

　消費税率の上昇とともに、細かいことは言ってられないと安いものを求める消費者心理というものはあると思いますが、特に旅行先で普段行かないチェーン店に入り、プライベートブランドの食品を購入する場合は、少なくとも裏のラベルくらいは確認して購入するように気を付けたり、もし後になって問題が起こった時のために、商品の写真を記録しておくというのも旅の記録の一つとしていい方法かなと思います。